DRMマーケティングの基礎知識と効果的な活用方法

DRMマーケティング基礎知識

SNS媒体が普及した現在、膨大な数の顧客にアプローチすることが可能となりました。SNS媒体が誕生する前であれば、企業の周辺や自宅周辺などを、営業で回る方法が主流だったと言えます。電話やメールを使ったアプローチ方法はあったものの、SNS媒体と比較しても、圧倒的に多かったわけではありません。SNS媒体により、日本に限らず、世界中を顧客としたマーケティングが可能になりました。

顧客の数が一気に、膨大に増えたことは、良いことばかりではありません。顧客を絞り込むこと、どのようにアプローチするかなど、新しい課題も誕生しているのです。このような理由から、注目されるようになったマーケティングが存在します。それが、DRMマーケティング(Direct Response Marketing)と呼ばれるものです。DRMマーケティングにより、顧客になる可能性を持った膨大な人々を、一定数まで絞り込むことができます。さらに、絞り込み作業は、人件費や時間を大きくかけなくても、実行可能なのです。アプローチできる範囲が爆発的に増え、どのようにアプローチしたらいいか、上手く絞り込みができないという企業は、DRMマーケティングを実施してみましょう。

DRMマーケティングとは

DRMマーケティングとは、顧客からアクションがあった場合にのみ稼働するマーケティング方法です。企業や自宅を訪問し、営業するプッシュ型とは違い、消費者側から何かしらのアクションがあった場合にのみ、営業を行います。消費者側から何かしらのアクションが見られるまで、黙っているというマーケティング方法ではありません。消費者が問い合わせしたくなるような、またはアクセスしたくなるような宣伝・広告を行います。

そのためにはまず、購入・利用するであろう顧客層を綿密に選択し、想定します。その後、購買行動を促す宣伝・広告を作成し公開するのです。公開後は、当たりはずれのある直接訪問を避け、消費者のアクションを待ちます。直接訪問する営業方法とは違い、圧倒的に成功率が高いマーケティングです。人件費や作業時間も減らすことができるため、全体コストも低く抑えることができます。

歴史

DRMマーケティングは、インフルエンサーマーケティングやSNSマーケティングのような、最新マーケティングではありません。初めて実施されたのは、100年以上も前の1872年頃です。DRMマーケティング発祥の地であるアメリカでは、国土が広すぎるあまり、物流が滞ってしまう地域が多数存在していました。欲しいと思った商品、利用したいと思ったサービスを、簡単に手にすることができなかったのです。また、その当時は仲介業者を通す売買方法が一般的だったため、仲介コストも時間も必要以上に発生していました。貧しい人々は、特に利用しづらい仕組みだったと言えます。

そのような状況を改善しようと試みたのが、DRMマーケティングを作ったアーロン・モンゴメリー・ワードです。ワードは、当時としては画期的なオーダーによる直接販売を思いつきます。不便を感じている人、不便な地域と思われる場所に住む住人に手紙と商品カタログを配布し、依頼があった際、都度届けるという仕組みです。仲介業者を介さないことから、コストが安く、誰でも簡単に利用することができます。

さらに、消費者が欲しいと感じた時のみ利用できるため、ストレスを感じることなく活用することが可能なのです。人間は、不必要なものを売り込まれると、非常に大きなストレスを感じてしまいます。宣伝広告を排除するアプリが、ダウンロード件数ナンバー1を記録したことからもわかるように、不必要な物への大きなストレスは、現在も変わっていないのです。方法や使用媒体は変化しましたが、今も昔も、顧客の要望を引き出し、販売や集客に繋げるよう試みることがDRMマーケティングの本質だと言えます。

基本プロセス「集客」「教育」「販売」「ファン化」

DRMマーケティングには、基本的な流れであるプロセスが存在します。1つ目のプロセスは、「集客」です。自社商品、またはサービスに、消費者の注目を集めます。ここではまだ、購入・利用してもらうことを目的としていません。あくまでも、商品・サービスを認知してもらうことが、目的です。マス広告の利用や、インフルエンサーによる拡散等が、この「集客」に該当します。消費者を集めた後行うのが、「教育」です。消費者が感じている商品・サービスに関する不安を、ここで解消します。不安の解消だけではなく、有用性も伝えなければなりません。消費者に、多くの情報を理解させ、そして「欲しい」という欲求を発生させなければならないのです。ペイドパブリシティやメルマガ配信などが、「教育」に該当します。「教育」では、受け取った消費者が影響を受ける可能性の高い情報を届ける必要があるため、インフルエンサーによる情報発信もおすすめです。

「教育」の次に実施するのが、「販売」となります。「教育」の結果、何かしらのアクションを見せた消費者にのみ、販売を働きかけるため、高い成約率が期待できるのです。最後に、「ファン化」を目的とした行動を実施します。企業の公式アカウントのフォローを促したり、メルマガ登録による割引を提案するなどが、「ファン化」に関する具体的行動です。定期・継続購入の割引や、自動更新も該当します。

DRMマーケティングで最も大切なのが、「ファン化」の工程です。「ファン化」を適切に行うことにより、LTV(Life Time Value)を高めることができます。「集客」や「教育」といったプロセスを経ているため、通常以上に「ファン化」に適している状況のため、確実に獲得していかなければならないのです。この「ファン化」を失敗してしまうと、最初のプロセスである「集客」として、消費者を集めるとこから始めなければなりません。これまで行ってきたDRMマーケティングは、最後の「ファン化」」というプロセスに大きく左右されるのです。

具体例

DRMマーケティングとは具体的に、どのような方法で実施されているのか、いくつかご紹介しましょう。例えば、無料サンプルの配布です。試供品として、無料で自社商品を提供し、消費者との接点を構築します。無料のため、消費者側に負担がなく、接点を持ちやすいのが特徴です。また、無料で商品を受け取っていることから、消費者側は「何か返したい」という思いに駆られます。そのため、その後のアンケートや個人情報の登録などを受け入れる確率が高く、効率的に多くの情報を集めることが可能です。法律事務所なども、DRMマーケティングを活用しています。無料相談や、30分間無料対応などです。無料相談もまた、DRMマーケティングにおける「集客」に該当します。顧客と接点を持ち、情報をえたうえで「教育」を行い、「販売」へと移行させていくのです。

近年特に大活躍している、インフルエンサーも、DRMマーケティングに近しいマーケティングを実施しています。インフルエンサーは、他者を惹き付けるコンテンツを発信し、「集客」しています。その後、フォロワーとのコミュニケーションを通し、欲求やニーズを集めていくのです。関係値ができていることから、「教育」も「販売」もそれほど難しくありません。定期的に魅力的なコンテンツを発信し続けているため、「ファン化」成功率も高く、DRMマーケティングとして、非常に優れた事例だと言えます。

迷惑メール・詐欺行為とDRMマーケティングのプロセス

DRMマーケティングは、100年以上も前に誕生したマーケティングです。誕生当初は、SNS媒体など当然ありませんでしたし、インターネットも普及していませんでした。現代と、あまりにもかけ離れた時代に誕生したマーケティングのため、「ツールやニーズにマッチしにくい」「現代では力を発揮できない」と考える人も少なくありません。DRMマーケティングのように、複数のプロセスによって消費者を絞り込んでいく方法は非効率だと認識され、最近までマス広告による露出の多さ、消費者分母の拡大が重要視されていたのです。

DRMマーケティングは爆発的に普及したり、インフルエンサーマーケティングのように、一強として注目されている最新マーケティングではないものの、長く愛用され続ける確かな効果を持つマーケティングだと言えます。その証拠に、莫大な金銭を獲得している迷惑メールや詐欺行為でも、DRMマーケティングの要素が利用されているのです。迷惑メールや携帯電話を使用した詐欺行為は、携帯電話が誕生した数十年前から現在まで実施されています。「入金」「仮想通貨」「出会い」「ウイルス感染」など、消費者が興味を持ちやすい内容を一方的に送りつけ、受信者である消費者の反応を待つのです。その後、返信やアクセスなどの行為が見られた消費者にのみ、様々な手法を試みます。例えば、有名人になりすまして、メールをやり取りしたり、実際に数万円先に振り込むなどです。消費者を教育し、信じ込んだ後「販売」を行います。「販売」とは、個人情報から悪事を働いたり、架空請求により金銭を要求するなどです。全てがDRMマーケティングのプロセスに類似した、迷惑メール・詐欺行為の結果ではないものの、被害額は1年間で236億円以上となっています。犯罪行為を推奨しているのではなく、DRMマーケティングのプロセスには、これほどの金銭を動かす力があるということです。

ダイレクトマーケティング

DRMマーケティングと類似したマーケティングとして、ダイレクトマーケティング(DM)があげられます。混同する人も少なくない両マーケティングですが、プロセスの1部が近しいだけで、それ程似たマーケティングというわけでもありません。DRMマーケティングは、1つ1つのプロセスが大きな意味を持つのではなく、プロセス全てを実行し、成果を上げることができるマーケティングです。マーケティングにおいて、最終プロセスである「ファン化」が非常に重要な鍵となっているものの、それ以前のプロセスである「集客」や「教育」「販売」がなければ、「ファン化」までたどり着けない、成果を最大化できないマーケティングだと言えます。

一方ダイレクトマーケティングは、企業と消費者の接触方法と、接触により得た情報の活用に注目したマーケティングです。企業が消費者へ向け、はがきや手紙を送ります。時には、SNS媒体でメッセージのやり取りなど、ダイレクトに情報交換を行うこともあるでしょう。このような接触方法、そして得た情報を活用するのが、ダイレクトマーケティングです。ダイレクトマーケティングでは、複数のツールを使用することも多々あります。よく、テレビCMや雑誌広告等は、「ダイレクトマーケティングではない」という文言が見られますが、厳密には、使用媒体・メディアを限定するマーケティングではありません。どのようなツールを使用していても、企業と消費者の接触方法がダイレクトであり、得た情報を活用しニーズに応えていくマーケティングは、ダイレクトマーケティングだと言えます。テレビCMや雑誌媒体が、ダイレクトマーケティングではないという考え方は、マスマーケティングが発端でしょう。

マスマーケティング

マスマーケティング(Mass marketing)とは、消費者を絞り込まずに行うマーケティングです。消費者を詳細に絞り込まずに行うマーケティングであり、頻繁に使用される媒体としてはテレビや雑誌、新聞などがあげられます。数年前までは、大勢へ向けて情報を発信する、マスマーケティングが主流でした。SNS媒体の普及、インフルエンサーの誕生により、マスマーケティングとは異なる特徴を持ったマーケティングも多数誕生し、マスマーケティングは衰退していくとも予想されています。

しかし、マスマーケティングが、完全に影響力を失った、または急速に失速しているとは言い難いでしょう。なぜなら、DRMマーケティングでも使用されるSNS媒体、インターネット内でも、マスマーケティングが行われているからです。また、芸能人のYouTuber化で見られる勢いも、マスマーケティングの代表的要素である地上波メディアの影響力を表しています。マスマーケティングの影響力により、彼らは数日で一般人の数年間で得たフォロワー数や、チャンネル登録者数を易々と超えていくのです。

また、マスマーケティングは、全く消費者を絞り込まない無差別なマーケティングではありません。人種や家族構成、時間帯による心理状況や視聴者の特徴など、ある程度消費者を想定し実施しています。そのため、訴求力を全く持たない、購買行動を促しにくいといったものでもありません。SNS疲れや超高齢化社会の訪れなど、この先考えられる多くの要素により、マスマーケティングが著しく影響力を低下させることはないでしょう。コストや限度のある枠の関係など、利用できる企業は多くはありませんが、今後も様々なマーケティング効果が期待できます。

DRMマーケティング用語

DRMマーケティングには、日常生活では使用されない様々な用語が活用されています。マーケティングで使用される用語には、スピーディーに事情や特徴を共有するという意味合いもありますし、意味やニュアンスをより正確に伝えるという役割も担っているのです。マーケティングで使用される言葉には、海外で誕生した言葉もあるため、無理やり日本語や日常会話に直してしまうと、繊細なニュアンスが変わり、ポイントや本質を見誤ってしまうこともあります。

マーケティングを行ううえで、頻繁に使用される用語や、最新マーケティング用語は、常時確実に押さえておかなければなりません。そこでここからは、DRMマーケティングで使用される用語について、詳しくご紹介していきましょう。DRMマーケティングで活用される用語には、使用する状況や組み合わせる言葉により、ニュアンスや意味が変化する単語もあります。このような詳しい部分や使用方法まで、適切に解説していきましょう。

リード(Lead)

リード(Lead)という用語は、DRMマーケティングだけではなく、多くのマーケティングで積極的に使用されている用語です。リードとは、見込み客を表す際使用されますが、「見込み」の範囲がマーケティングによって異なります。一般的なマーケティングでは、将来的に少しでも顧客になる可能性を持つ、全ての人々を指す言葉として使用する場合がほとんどです。DRMマーケティングで使用する場合、1度でも商品・サービスを利用したり、または資料請求等何かしら消費者側からのアクションが見られた顧客を、リードと表現します。一般的なマーケティングでのリードよりも、対象となる範囲が狭いと言えるでしょう。

類似した言葉として、プロスペクト(Prospect)というものがあります。リードと同じく、マーケティングにおける見込み客を意味していますが、対象となる範囲が異なる言葉です。大勢を対象にするリードとは違い、プロスペクトは、購入する可能性の高い顧客を表しています。既に資料請求を行っていたり、個人情報等の登録を済ませているなど、何かしらのアクションを実施している消費者の事です。DRMマーケティングで使用されるリードと、近しい意味を持っていると言えるでしょう。マーケティングを実施する際は、リードとプロスペクトを使い分けることにより、それぞれに適したアプローチが可能となります。

リードは、別の用語と組み合わせて使用する場合もあるため、そちらも解説しておきましょう。例えば、リードジェネレーションです。リードジェネレーションとは、見込み顧客を獲得するために実施する、マーケティングなどの活動を意味しています。リードジェネレーションが積極的に行われている企業ほど、生産性や売上が高いといった研究結果もあるのです。他には、リードタイムリードナーチャリングなどがあります。リードタイムは、生産・開発の着手から、工程完了までの所要時間を示す際使用される言葉ですが、DRMマーケティングとは、あまり関連性がありません。しかしリードナーチャリングは、DRMマーケティングでも使用される用語です。リードアーチャリングとは、見込み顧客を教育し、顧客として獲得する手法を意味しています。DRMマーケティングにおける「教育」「販売」に該当するのです。

フロントエンド商品

フロントエンド商品とは、集客を目的として取り扱われる商品のことです。商品やサービスの利点を理解してもらう教育の1つでもあり、直接的に利益をもたらさないこともあります。具体例としては、無料体験レッスンや、回数制限による参加型アトラクションなどです。他にも、居酒屋であれば、昼時のランチメニューがフロントエンド商品に該当します。フロントエンド商品のポイントとしては、消費者が手に取りやすい商品・サービスを提供することです。

また、フロントエンド商品の提供により、「保有効果」「返報性の原理」といった心理効果による購買行動も期待できます。人は商品・体験などを手に入れたとき、そのモノにたいする価値が大幅に増加します。そして、手放したくないと強く感じるというのが、保有効果です。たとえそれが、無料で提供されたフロントエンド商品だったとしても、保有状態を維持したいと考えます。フロントエンド商品として、「美味しくなければ全額返金」「効果がなければ返金」といった商品を見かけますが、返金率つまり手に入れてから実際に手放す割合は、0.2%にとどまったというデータも存在するのです。

返報性の原理とは、受けた恩を返したくなるという心理状態を意味しています。専門家による無料相談や、初回・初月無料などのキャンペーンが該当します。対価を支払わずサービスを受けたとき、受けたサービス以上の何かを返したいという衝動にかられるのです。そのため、無料体験後、そのまま契約したり、解約をしないまま本契約へ移行する人も少なくありません。特に日本人は幼少期から、恩義や信義などの教育を受けているため、返報性の原理が強く働きやすいと言えます。フロントエンド商品の提供では、集客だけではなく、その次の工程でもあるバックエンド商品へ繋げる流れまで考えておきましょう。

バックエンド商品

バックエンド商品とは、利益を生み出すために使用される商品です。居酒屋における、夜の飲み会利用や、有料レッスン、定期購入などが該当します。「メイン商品」「主力商品」なども、バックエンド商品にカウントして問題ないでしょう。集客を目的とするフロントエンド商品とは異なり、利益に直結する商品を思考・提供しなければなりません。フロントエンド商品で集客し、消費者の教育を行った後、バックエンド商品によって利益を積み上げていく方法が一般的に多用されていますが、バックエンド商品のみを提供するマーケティングも存在します。フロントエンド商品とバックエンド商品の2つを活用し、利益を上げていくマーケティングを、2ステップ・マーケティングと呼び、バックエンド商品のみを展開していくマーケティングを、1ステップ・マーケティングと呼びます。消費者の教育、関係性の構築が進んでいることから、2ステップ・マーケティングの方が、成約率は高いものの、手間や時間がかかってしまう部分はデメリットだと言えるでしょう。

また、もともとバックエンド商品を目的としていた顧客が、フロントエンド商品に流れ、ロイヤリティの低下や離脱を招いてしまう恐れもあります。このようなリスクを防ぐため、顧客をリードとプロスペクトなど細かく分け、それぞれに適したマーケティングを行ってみましょう。成約率の安定しないリードには、フロントエンド商品を積極的に発信し、プロスペクトにはバックエンド商品を押し出すなどです。バックエンド商品を提供する際は、値引きのタイミングやフルモデルチェンジ後のPRなどに、注意しましょう。プロスペクトが何を求めていたのか把握し、ロイヤリティの向上に努めなければなりません。

CPO(Cost per order)

1人の消費者を、該当商品の顧客として獲得するまでに費やした金額を、CPO(Cost per order)と呼びます。例えば、DRMマーケティングにて、100枚のはがきをリードに送付します。その後、5人が反応し3人が購入するに至ったと想定すると、はがきを発送するまでに費やした費用と、実際の購入者3人という数字で算出することが可能です。CPOは、〇円というように、具体的な金額で表す必要があります。CPOは、可能な限り低くなるように努めなければならず、CPOの数値を基準に、集客や教育を工夫する必要があるのです。

CPOと類似する言葉として、CPA(Cost Per Acquisition)という用語が存在します。CPAはDRMマーケティング以外のマーケティングでも、積極的に用いられる用語です。CPAとは、成果を達成するまでに費やした、具体的な金額を意味しています。CPOは、1顧客を獲得するまでに費やした費用であり、CPAは、1案件に費やした費用という意味で使用される用語です。1案件というくくりは、顧客獲得でも、具体的な売上額でも問題ありません。目標として設定したKGI(Key Goal Indicator)を達成するまでに発生した費用という意味で使用するため、マーケティングの総括としても活用することが可能です。

LTV(Life Time Value)

LTVとは、1人の顧客が生涯にわたり、どの程度自社に利益をもたらすかを表しています。LTVの他に、TCV(Total customer value)と表現することもあります。顧客生涯価値と訳すことのできるLTVは、数円単位など具体的な数値を用いて、算出する必要はありません。なぜなら、顧客の生涯は不確定なものであるため、正しい数値を算出することはできないからです。そのため、LTVは過去のデータから算出し、現在に応用します。自社顧客の平均購入額が10万円だった場合、顧客獲得であるCPOは10万円以下でなくてはなりません。このように、CPOとLTVは、合わせて活用することができる数値です。

LTVと合わせて、CPOの回収までに有する期間も、把握しておかなければなりません。たとえ、LTVよりCPOが低く、確実にコストが回収できるとしても、それが10年先になるか50年先となるかによって、大きく変わってくるのです。回収期間が長くなればなるほど、手元にキャッシュがなくなっていくことを意味するため、新しい事業の展開はもちろん、維持も難しくなってくる恐れがあります。LTVは生涯といっても、数カ月単位で算出することが一般的であり、企業の規模や該当商品の売上高に応じて、柔軟に変更する必要があります。

成約率

成約率とは、DRMマーケティングにおいて集客した顧客のうち、最終的に何人購入するまでに至ったか割合で表します。CPOが費用を表すのに対し、成約率は顧客人数を使用し、割合を算出するものです。成約率の他に、CVR(Conversion Rate)反応率転換率と呼ぶ場合もあります。DRMマーケティングにて、100件の接触を試み、その後5人が商品を購入した場合、成約率は5%(5/100×100)と算出することができるのです。当然ながら、成約率は高ければ高い程優れたマーケティングだと言えます。成約率を基準に、顧客との接触方法を模索したり、教育課程において訴求力を高めるなどの工夫が必要です。

リスト

リストとは、リードに関する多くの情報を取りまとめている表のことです。購入するまでに至っていない、リードの情報を管理しているものを、「見込み客リスト」と呼び、1度でも購入したことのある顧客データは、「購入者リスト」と呼びます。見込み客リストや購入者リストを合わせ、企業が保有する消費者の個人情報を、「ハウスリスト(House List)」と呼ぶこともあります。

企業にとって、これらリストは、非常に重要な資産だと言えるでしょう。集めたリストは、顧客の洗い出しやマーケティングなど、様々な場面で活用されます。そのため、リストとなる情報集めも、非常に大切だと言えるのです。リストとなる個人情報を集めるため、フロントエンド商品を用意する企業も少なくありません。ある程度の費用をかけ、積極的に情報を集めるのです。また、リストは収集・活用だけではなく、管理も重要だと言えます。

インターネットや電子機器の発展により、紙媒体で管理する企業は、それ程多くありません。場所をとらず、検索・活用も容易であるというメリットがある一方、毎年リスト関連の情報流出問題が発生しています。大手企業、国が管理するリストであっても、管理不備または犯罪行為により、度々流出し問題となっているのです。リストは企業の資産であると同時に、消費者の資産でもあります。流出により、企業生命だけではなく、消費者の生活を脅かすきっかけになり得るものです。収集及び管理を徹底し、関連するリスクマネジメントを適切に行っていきましょう。

DRMマーケティングのメリット・デメリット

古くから活用されてきたDRMマーケティングが、近年再注目されるようなった理由は、新しいメリットが誕生したからです。SNS媒体の普及や、インターネット環境の整備により、DRMマーケティングの方法はもちろん、新しいメリットも誕生し、企業にとって再注目するに値するマーケティングとなりました。ここからは、DRMマーケティングのメリットと、新しく誕生した効果をご紹介していきましょう。メリットと合わせて、デメリットも解説していきます。DRMマーケティングを実施する際や、他マーケティングと比較する際、活用してみましょう。

【メリット】成約率

DRMマーケティングは、成約率の高いマーケティングとして知られています。消費者と関係を築いてから、販売を開始するため、購買行動を促しやすいのです。また、ほぼ顧客になり得ない消費者を、事前に省くことができるため、時間・コスト短縮によるマーケティングのクオリティ向上も期待できます。つまり、顧客になる可能性のある消費者にだけ、積極的にアプローチすることができるため、質の高いアプローチが実現でき、顧客獲得にもつながるというわけです。もし、成約率が一向に上昇しない、他マーケティングよりも低いといった数値が見られた場合、DRMマーケティングを適切に実施できていないということになります。「集客」が適切ではないのか、「教育」に不備があるのかなど、プロセスのどこかに不備があるということです。各プロセスが適切に行われているか把握するためにも、定期的に成約率やLTV等の数値を確認しておきましょう。

【メリット】相性

新しく誕生したメリットとしてあげられるのが、インターネットやSNSなど最新ツールとの相性の良さです。従来のDRMマーケティングは、手紙やはがき、電話等が積極的に使用されていました。しかし、このようなツールは、アプローチする件数に合わせてコストが発生するため、LTVやCPOの数値を悪化させる要因だったと言えます。現在では、インターネット環境が整い、SNS媒体が企業にも消費者にも普及しました。そのため、マーケティングツールとして、無料でSNS媒体を活用することができるようになったのです。SNS媒体は、DRMマーケティングと相性が良く、「集客」「教育」「販売」「ファン化」全てのプロセスに活用することができます

無料で使用できるSNS媒体で、全てのマーケティング工程を完結させることができるのです。SNS媒体は、はがきや手紙など、旧ツールとは比べものにならないほどのリーチ範囲を持っています。そのため、これまで以上に効率的に、そして効果的にDRMマーケティングを実施することが可能になったのです。SNS媒体を活用したDRMマーケティングを実施する際は、インフルエンサーの起用もおすすめです。影響力を持ったインフルエンサーを起用することにより、「集客」や「教育」をさらに効率的に行うことができます。インフルエンサーは、「ファン化」にも力を発揮してくれるでしょう。企業側は、消費者に「販売」する商品・サービスの開発だけに注力できるため、より質の高い商品を提供することができます。

【デメリット】手間

DRMマーケティングのデメリットは、1ステップ・マーケティングよりも、手間がかかってしまうという点です。商品を販売するまでに、「教育」というプロセスが存在します。「集客」だけではなく、商品・サービスのメリットを伝えたり、顧客のニーズをくみ取り、それらを活用するという手間が加わっているのです。この手間により、高い成約率を手に入れることができるものの、失敗した場合、時間やコストをかけた分、大きな負担となってしまいます。そのため、「教育」というプロセスの精度を上げ、確実に「販売」に繋げていかなければならないのです。「教育」の制度を上げるためには、商品の魅力を一方的に伝えるのではなく、消費者と共に商品を作り上げ、共有していく必要があります。

DRMマーケティングを活用して効果的なマーケティング実施を!

DRMマーケティングは正しく実施することにより、成功率を限りなく高められるマーケティングの1つです。時代背景やツールの充実も後押しとなり、これからますます活用されていくマーケティングだと言えるでしょう。着実に成功率を高めるためにも、「集客」「教育」「ファン化」を任せられる、良質なインフルエンサーをマーケティングに起用してみてください。低コストで、効率的なマーケティングが実現できるでしょう。良質なインフルエンサーを起用する際は、独自調査により発掘しても問題ありません。しかし、商品やサービス、その他企業としての本質に注力したいという企業は、多くの実績を持つマッチングプラットフォーム「トリドリマーケティング」を活用してみるといいでしょう。10,000人のインフルエンサーの中から、自社に適した人材を採用することが可能です。インフルエンサーと協力し、DRMマーケティングの成功率を、高めてみましょう。

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