広報・PRにSNSを用いる理由とメリットを最大化するSNS活用術

SNS媒体は広報・PRに効果を発揮することができるのか

マーケティングに、SNS媒体を活用することは、今や珍しいことではありません。世界中に爆発的に普及したSNS媒体は、消費者の生活を豊かにするだけではなく、企業のマーケティングにも大いに役立っているのです。SNS媒体は、マーケティングの中でも、特に広報・PRに適しています。企業が行う広報・RPにSNS媒体を用いることにより、効果をこれまで以上に高めることはもちろん、新しい多くのメリットを企業に与えていくれるでしょう。また、新型コロナウイルスの影響により誕生した、ニューノーマルが定着する2020年以降は、よりSNS媒体の力が必要となります。SNS媒体はこれまで以上に、マーケティングにおいて、必要不可欠な存在になっていくことでしょう。

しかし、広報・PR業務に、SNS媒体は適さないという意見も見られます。広報・PRとは、自社商品やサービスを理解してもらう始めの作業であり、マーケティングでも重要な項目の1つです。そのため、SNS媒体に任せるのではなく、企業HPや専用ECサイトなど、ふんだんに手をかけ「作りこんだ媒体で実施するべき」という意見もありますし、人員を割き個別に「ダイレクト対応するべき」といった意見も見られます。確かに、広報・PR業務は、企業や商品の顔であり、一瞬で終わるような事柄でもありません。広報業務は、様々な対応が必要とされるため、これまでのように人員を割き、電話やメール、直接会うなど個別に対応するべきという意見も、納得できます。

SNS媒体は、広報・PR業務を担う媒体として、本当に不適切なのでしょうか。この記事では、SNS媒体が広報・PRに適していると評価される要因と、反対意見について、ご紹介していきます。SNS媒体を用いることによって得られるメリットや、実際の成功事例についても、解説していきましょう。さらに、SNS媒体を用いるさいの注意点やポイントについても、詳しくご紹介していきます。

広報・PRの目的

SNS媒体が広報・PRに適している媒体か否か理解するためには、まず広報・PRの目的について、理解しなければなりません。そこでここからは、広報・PRの目的や役割について、ご紹介していきましょう。広報・PRの役割を理解し、SNS媒体をどのように活用できるのか考えながら、読み進めてみてください。

理解・信頼の獲得

広報・PRの大きな目的は、提供する商品やサービスを、消費者に理解してもらうことです。自社が提供する商品は、どのような特徴を持っているのか、消費者にどのようなメリットをもたらすのか、理解してもらうために多くの情報を発信します。近年では、商品に関するポジティブな情報ばかりを発信するのではなく、ネガティブな情報まで発信することも少なくありません。このような方法は、消費者に不信感を与えないために、行われています。現在、消費者は個人で多くの情報を集められるようになりました。そのため、企業が発信するポジティブな情報以外も、独自に集めることが可能になったのです。消費者が自ら探し出した情報は、企業が発信する情報よりも尊重されるという特徴があるため、企業は自らネガティブな情報まで、積極的に発信するようになりました。

また、ネガティブな情報発信は、他社との差別化にも繋がっています。メリットばかりを発信する広告は、後を絶ちません。その中で、ネガティブな情報を自ら発信する企業に、注目が集まりやすいのは当然のことなのです。さらに、ネガティブな情報まで発信することにより、消費者の信頼を獲得することもできます。広報・PRの目的は、多くの消費者に情報を届け理解してもらうことと、正しい情報を提供し、消費者との信頼関係を築くことなのです。

周知及び拡散

広報・PRの2つ目の目的は、周知及び拡散です。新商品や新サービスを提供する前に、消費者に情報を提供し周知を促します。商品やサービスが周知されなければ、購買行動を促すこともできませんし、顧客を獲得することもできないためです。新商品販売と同時に、キャンペーンを実施したり、新商品に関する問い合わせに応えることも、広報・PRの役割です。これまでの周知及び拡散では、主に地上波テレビやCM、電光掲示板など、マス広告によって情報を発信していました。消費者への周知を成功させるためには、大勢の目に触れさせたり、頻繁に情報と消費者を接触させることが効果的だと考えられていたからです。実際に数十年前まで、消費者は企業から与えられる情報の多くを、そのまま信じ込みそして積極的に購買行動を起こしていました。

しかし、インターネット環境の整備や、SNS媒体の定着により、マス広告での情報発信が成果を出しづらくなっていきます。市場の成熟化による、供給過多も要因だと言えるでしょう。消費者は、多すぎる商品も、多すぎる情報も、処理できなくなっていったのです。また、マス広告以外から、多くの情報を得られるようになったことも、インフルエンサーという信頼できる存在を獲得したことも、マス広告衰退の要因だと言えるでしょう。このような変化から、マス広告に代わり、SNS媒体が周知及び拡散、その他のマーケティングで有効に働くようになっていきます。

ファン層の獲得

ファン層の獲得は、広報・PRにとって重要な目的です。現在の日本は、多くの市場が成熟化しています。良質な物も、類似商品も無数に存在し、消費者は選択の決め手を欠いている状態なのです。ファン層の獲得は、顧客の獲得であり、LTV(Life Time Value)の上昇にも繋がります。他にも、周知及び拡散効果の期待や、消費者間のコミュニケーションにより、販売促進効果も期待できるでしょう。

しかし、ファン層の獲得は、容易ではありません。解説したように、無数に存在する商品から、差別化が必要であり、注目されるために効果的な情報発信を行わなければならないのです。そのためには、ターゲット層を明確に絞り込み、影響力のあるコンテンツを作り出す必要があります。ターゲット層に応じて、使用する媒体の選択も重要です。このように、直接的に売上に関与する広報業務、事業成長に関わる広報業務を、サービス広報と呼びます。サービス広報では、良質な情報発信であることはもちろん、それらを継続的に続けていくことが求めらられます。

社内へのアプローチ

広報・PRの目的は、社外へ向けたものばかりではありません。広報は、「社外広報」「社内広報」に分けられ、前項でご紹介したのは、いずれも社外広報です。社外広報には、自社の情報を発信し、消費者との信頼関係を構築するという目的が存在します。社内広報では、社内へ向けて情報を発信します。社内へ情報を発信するのは、情報を共有し、社内の様子を理解してもらうこと、自社の目的や特徴の周知が理由です。他にも、社員同士の絆を深めたり、社内連携をスムーズに行える環境を整えることなどが、目的となります。社内へ向けた広報活動を、インターナル広報と呼ぶ場合もあります。直接的に売上に関与するわけではありませんが、売上を支える社員行動に、大きな影響を与える存在です。離職率の増加やモチベーション低下は、このインターナル広報に大きく左右されます。

ステークホルダー(stakeholder)との関係構築

広報・PRには、ステークホルダーとの関係性構築という目的も存在します。ステークホルダーへ適切な情報発信を行い、信頼関係を築き、資金調達や採用等、経営に直結する目的も存在するのです。このような役割を担う広報を、コーポレート広報と呼びます。コーポレート広報は、企業だけではなく株主や、銀行など、特徴の異なる相手とコミュニケーションをとっていかなければなりません。相手の特徴が異なることから、使用する媒体も、発信する情報の内容も、柔軟にそして適切に変えていかなければならないのです。また、自社経営陣との情報共有、スピード感も非常に重要となります。スピーディーに情報を共有できる媒体の使用が、必要不可欠だと言えるでしょう。

広報・PRの手段及び課題

広報・PR業務には、様々な役割が存在します。それらを担うために、どのような手段が用いられてきたのか、解説していきましょう。これまでに用いられてきた手段と、その手段が抱えている課題についても、ご紹介します。広報・PR手段の課題を理解し、SNS媒体がどのように作用するのか、考えてみましょう。

メディアによる配信

最も頻繁に用いられている手法が、メディアを使った配信です。メディアには、新聞や雑誌などの紙媒体から、ラジオや地上波テレビなどマス広告が含まれます。大勢へ情報を発信することに長けているマス広告は、マーケティングにおいて積極的に活用されてきました。しかし、大勢へ向けた情報発信のため、多くの制約が存在しますし、不特定多数への配慮が必要となります。様々な規制が存在することから、当たり障りのない訴求力の乏しい情報になってしまうのが、デメリットだと言えるでしょう。他社との差別化を目的として行う場合、マス広告による情報発信は、効果が乏しくなってしまうのです。

近年では、Webを活用した情報配信も取り入れられています。Webによる配信では、情報を見ることのできる消費者を絞り込むことができるため、マス広告以上に訴求力を持った情報配信が可能となりました。また、世代によっては、マス広告との接触回数よりも、Webとの接触回数が多い場合もあるため、マス広告以上の周知が期待できる場合もあります。

イベント実施

イベント実施も、広報・PR活動に積極的に用いられる手法です。企業や商品に関連するイベントを実施することにより、周知や拡散、信頼関係の構築が期待できます。また、イベント開催は、対消費者だけではなく、ステークホルダーとのコミュニケーション、関係性構築にも役立てることが可能です。しかし、新型コロナウイルスの影響により、これまでに行われてきたような対面式のイベントが難しくなりました。大勢を一か所に集めるイベントは、今後さらに避けていかなければならないのです。

記者会見

記者会見やプレスイベントの開催等も、広報・PR活動の一環として、行われてきました。記者会見では、質疑応答の場が用意されるため、双方向のコミュニケーション場として、大いに活用されていたのです。しかしこれもまた、今後は形を変えざるを得ません。大勢で集まることは、批判の対象となりかねませんし、なにより時間や場所を限定してしまうコミュニケーションは、現代において効率的ではないのです。

ホームページ・オウンドメディアの活用

自社ホームページ、オウンドメディアの運用は、企業としての公式な意見を掲載できますし、消費者へより細かい情報を届ける場所として、大きな役割を担っていました。接触する消費者が絞り込まれることから、マス広告のような多くの制約がなく、企業としての個性を出しやすい場所だと言えます。しかし、多くの情報が存在するようになったため、自社ホームページやオウンドメディアへの訪問数は、減少傾向にあるのです。作りこんだホームページも、消費者に見てもらえなければ、意味がありません。自社ホームページは、たい企業への情報発信という役割も担っているものの、知名度や認知度を有さない企業のホームページ等は、企業であっても訪問することが難しくなってしまいます。

つまり、ホームページやオウンドメディアの運用だけでは、接触回数を増やすことが難しく、適切な相手に情報を届けることが難しいのです。この傾向は、今後さらに加速すると予想されています。ホームページやオウンドメディアへの流入を促進する、ツールや導線の確保が急務なのです。

広報・PRにSNS媒体を用いるメリット

広報・PRに用いられてきた手段には、メリットが存在するものの、それぞれに課題が残されています。SNS媒体の活用は、メリットを残したまま、多くの課題を解決することが可能なのです。また、これまでに存在したメリットではない、新たな可能性やメリットを作り出すこともできます。ここからは、広報・PRにSNS媒体を用いることによって得られる多くのメリットを、解説していきましょう。

発信力

SNS媒体は、大きな発信力を持っています。その理由は、国民の約80%が何かしらのSNS媒体を利用しているためです。世代によって、利用率は90%を超える場合もあります。つまり、広報・PRにSNS媒体を活用することにより、国民の約80%に情報を届けることが可能なのです。利用率は、世代によっても前後しますし、媒体によっても異なります。最も頻繁に使用されているのは、LINEであり次いでTwitterやInstagramです。世代によっては、Facebookの利用率が高い場合もあります。発信力の高さに加え、ターゲット層に適した発信媒体を見つけることが容易という部分も、SNS媒体を用いるメリットです。ターゲット層が最も利用する媒体を、広報・PRに用いることにより、さらに効果的に情報を届けることができます。漠然とした消費者へ向けた宣材では、多くの配慮が必要となりますが、媒体の選別及びターゲット層の絞り込みにより、訴求力の高い宣材を作成・使用することが可能となるのです。SNS媒体の使用は、発信力の向上だけではなく、発信する情報の質も高めることができます

接触回数

多くの場合、SNS媒体は1日に複数回利用されます。新聞や雑誌など、マス広告であれば、接触回数は購入時のその場限りか、見返す数回程度です。地上波テレビも、使用する時間は個人によってある程度規則性があるため、広報・PRへの接触回数も、限られます。SNS媒体であれば、1日に何度も使用されるため、広報・PRのために発信した情報は、複数回消費者と接触する可能性が非常に高くなるのです。接触の回数が増えても、意識的に見られない情報は、「意味がないのではないか」という意見も見られます。SNS媒体に表示される広告は、意識的に見られず飛ばされることも少なくないため、SNS媒体への情報掲載はあまり意味をなさないのではないかという意見です。

しかし、情報への接触が数秒だったとしても、視覚や聴覚から、消費者に情報を届けることができます。社名や商品名、印象的なキャッチコピーなど、数秒で様々な情報を届けることが可能なのです。限られた情報であっても、それらは消費者の意識に残り、選択の際効果を発揮します。「どこかで聞いたことがある」「なんとなく知っている」といった安心感から、購買行動の決め手になることもあるのです。また、頻繁に接触する情報にたいして、人間は好感を持ちやすいということも分かっています。何度も触れ合うにつれ、信頼感や安心感など、ポジティブな感情を抱きやすいのです。これを、単純接触効果と呼びます。マッチングリスク意識によって、購買行動を踏みとどまることの多い現代の消費者に対し、単純接触効果での好感は、有益に働くのです。

コスト

マス広告以上に発信力のあるSNS媒体ですが、コストもまた非常に優れています。マス広告など、大きな影響力を持つ枠に情報を掲載しようとした場合、数千~数億単位のコストが発生することも珍しくありません。大勢の消費者へ情報を届けられるというメリットがあるものの、これほど高額なコストを用意できる企業は、それ程多くないでしょう。また、コストの用意ができたとしても、枠には限りがあります。影響力のある枠、優れた効果を発揮する枠は当然人気であり、確保するのもたやすいことではありません。

一方SNS媒体であれば、マス広告以上の発信力を持ちながら、コストは比べものにならないほど低価格です。SNS媒体に、「広告」として情報を掲載する場合は、マス広告程度の費用が発生する場合もありますが、企業が運用するアカウントでの情報公開であれば、圧倒的な低コストで実施することができます。また、自社で運用する枠を使用することから、自由度の高い情報発信が可能です。画像を使用するのか、動画を使用するのか、また誰を起用するかなども、企業の特徴に合わせて自由に作り上げることができます。広報・PRに活用する人材を、インフルエンサーにすることによって、さらにコストをさらに抑えることも可能です。企業や事業の規模、予算や期間など、柔軟性を高く、さらに見合ったコストで実施できる部分は、大きなメリットだと言えるでしょう。

二次使用の容易さ

SNS媒体は、連携のしやすさもメリットです。前項でも解説したように、SNS媒体にはそれぞれ得意な世代、影響力を与えられる層が存在します。異なる特徴を持つ媒体を複数活用することにより、さらにマーケティング効果を高めることが可能なのです。しかし、それらが連携できないようでは、手間がかかってしまいます。紙媒体用に作成した宣材を地上波テレビで活用しようとした場合、再度データとして宣材を作り変えなければなりません。逆も、同様です。地上波テレビの映像を、新聞や雑誌にそのまま掲載することはできません。一部分を静止画として作り変え、それらを紙媒体へと変換させる必要があります。

SNS媒体を併用する場合は、このような手間がかかりません。SNS媒体は、データで情報を行き来させることができるため、二次使用も非常に容易に実施できるのです。シェアの容易さは、消費者にとってもプラスに働きます。企業が発信した情報を消費者が気に入れば、簡単にシェアすることができ、それらは拡散へと繋がります。企業内での二次使用の容易さ、消費者の二次利用の容易さが、SNS媒体を活用する大きなメリットだと言えるでしょう。

機能性

SNS媒体は、随時多くの機能が追加されています。日常的に使用する消費者にとって有益な機能追加もあれば、広報・PRなどのマーケティングに活用する企業にとって有益な機能が追加されることも多々あるのです。例えば、言語表記を簡単に変更できる機能や、企業アカウントであることを明確にする機能などです。SNS媒体は、誰でも簡単に多くのアカウントを作成できることから、公式表示や企業アカウントであることが明確になる機能は、情報の信頼度にも大きく繋がります。フェイクニュースなどによる混乱も避けることができますし、これらは経営状況にも関わってくるのです。また、言語が簡単に変えられる機能は、海外進出など事業拡大に役立てることができます。このように、次々と誕生する機能を、適切に活用していくことにより、企業の可能性を大きく拡大することができるのです。

コミュニケーションの円滑化

SNS媒体の活用は、様々な場面でのコミュニケーションを円滑化させることが可能です。広報・PRには、主に3つのコミュニケーションが必要とされます。消費者、社内、社外です。SNS媒体は、この全てに活用でき、さらに効果を発揮することができます。消費者とのコミュニケーションであれば、コメント欄を使ったやり取り、ダイレクトメッセージなど、他機能を使った交流が可能です。社内も同様に、双方向の情報発信に活用することができます。たい社外へ向けた情報発信やコミュニケーションに、SNS媒体を活用するのは「不適切」という意見も見られますが、SNS媒体だけに囚われる必要はありません。情報発信のみSNS媒体を活用し、対応は電話やメール、対面など、それぞれに合った方法を選択すればいいのです。SNS媒体には大きな力が存在しますが、だからといってそれ以外を全て排除する必要はありません。柔軟に、これまでの方法と連携させ、より効果的な手法を各企業が作り出せばいいのです。

効果測定の簡略化

SNS媒体は、多くの情報を数値化することができます。消費者のアクセス数はもちろん、アクセス数の多い消費者層を洗い出したり、時間帯や曜日、地域など様々な情報を算出することが可能です。このような情報以外にも、広報・PRの具体的な効果測定、それらの根拠まで、数値として表すことができます。マーケティングでは、正しい効果測定による情報共有、改善等が必要不可欠です。しかし、マス広告やSNS媒体以外の媒体使用では、算出できる数値が非常に限られていました。曖昧な数値、限られた情報では、マーケティング精度もある程度しか向上させることができません。SNS媒体を使用することにより、細かい効果測定が可能となりますし、それらは非常に容易に行うことができるのです。容易にできるという事は、時間をかけず改善することができるため、随時最適な状態で消費者と触れ合うことができるということになります。トラブルには敏感にならざる終えない昨今、迅速に対応できること、また常に最適に保っていられることは、大きなメリットなのです。

インフルエンサーとの相性

SNS媒体の普及により誕生した、インフルエンサー。今では、芸能人や著名人以上の影響力を持っている人も、少なくありません。そのため、インフルエンサーをマーケティングに活用するインフルエンサーマーケティングは、非常に積極的に用いられています。多くのメリットをもたらすことから、今後もインフルエンサーの積極的な活用は、マーケティングにおいて必要不可欠だと言えるでしょう。SNS媒体は、当然のことながら、インフルエンサーとの相性が良く、双方を活用することによって、メリットを最大化することができます。近年、インフルエンサーが地上波テレビなど、マス広告への採用も目立つようになりましたが、インフルエンサーの力をより発揮するにはやはりSNS媒体の使用が必要でしょう。

しかし、インフルエンサーの活躍は、メリットだけではなくデメリットももたらすようになりました。大勢のインフルエンサーが誕生したことにより、採用が困難になっているのです。インフルエンサーは、優れた人材ばかりではありません。違反的な作業により、インフルエンサーに成り上がった人物も存在しますし、トラブルを抱えている人材も存在します。万が一、間違ったインフルエンサーを採用してしまった場合、企業にとって大きなデメリットをもたらす可能性が非常に高いのです。実際に、インフルエンサーの詐欺行為により、返金騒動に発展したケースも存在しますし、逮捕者も出ています。これからの企業は、優れたインフルエンサーをより慎重に採用していかなければならないのです。

広報・PRなど、企業の顔とも呼べる業務を任せられる優秀なインフルエンサーを採用したい場合は、マッチングプラットフォームを活用してみましょう。企業とインフルエンサーを繋ぐ、マッチングプラットフォームを利用することにより、安全で優れたインフルエンサーを起用することができます。マッチングプラットフォームの中でも特におすすめできるのが、「トリドリマーケティング(旧コラボマーケティング)」です。企業との実績はもちろん、優れたインフルエンサーが10,000人以上在籍しています。広報・PRだけではなく、様々なマーケティングで力を発揮できる良質なインフルエンサーを採用していきましょう。

広報・PRにSNS媒体を用いた成功事例5選

 

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ここでは、広報・PRにSNS媒体を用いた成功事例をご紹介していきます。成功事例にはどのような特徴が見られるのか、詳しく解説していきましょう。

東京ディズニーリゾート


成功事例1つ目は、ディズニーリゾートです。世界観が統一された公式Instagramは、ファン層以外も虜にしてしまうほどの、良質さを持っています。徹底したコンセプトにより、現実を連想させる人物は一切登場しません。ディズニーリゾート施設内を、PRすることだけを目的とした徹底した投稿により、ファン層を拡大し続けています。

楽天市場

 

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インターネット通販最大手である楽天市場は、LINEを活用した広報・PR活動を行っています。楽天市場の優れた部分は、定期的に無料スタンプを更新し、フォロワーを離脱させない工夫が徹底されている部分です。最新スタンプの更新に合わせ、有益な情報も発信しているため、消費者は嫌悪感を抱かず、企業の情報を受け止めることができます。

櫻井・有吉THE夜会【公式】/@theyakai


等Twitterは、地上波テレビの公式アカウントとして、運用されています。Twitterによって、消費者との接触点を増やし、地上波テレビへの視聴を促しています。マス広告である地上波テレビへの誘導として、Twitterが使用されていることからも、SNS媒体の影響力がわかるでしょう。等Twitterの優れた部分は、番組の内容を文字だけではなく、短い動画で紹介している部分です。未完結の動画を配信することにより、消費者の興味関心をかきたてます。

成田空港 Narita Airport


新型コロナウイルスの影響により大打撃を受けている成田空港は、Facebookを活用し、感染対策や現状の様子を詳細に公開しています。包み隠さず、多くの情報を発信することにより、消費者の消費行動を促しているのです。また、国内だけではなく、国外の消費者もターゲットにしていることから、使用媒体にFacebookを選択した部分も優れていると言えるでしょう。海外では、Facebookが圧倒的シェア率を誇っています。国内でも、Facebookは信頼度の高いSNS媒体として知られているため、空港という特徴に適した媒体選択です。

KitKat


ネスレが製造しているチョコレート菓子KitKatも、Facebookを活用し広報・PRを行っています。等Facebookの優れた部分は、グローバル対応済みである部分です。日本の製菓は、国外でも人気が高く、海外から情報を欲している人も少なくありません。グローバル対応により、Facebookの日本語表示を簡単に切り替えられるため、世界中の消費者に適切な情報を届けることができるのです。実は、グローバル対応を完了させているFacebookアカウントは、それ程多くありません。インバウンドの意見でも見られるように、日本は多言語対応が十分ではなく、現在も遅れている状態なのです。それらをいち早く解消しているKitKatは、非常に評価できる存在です。

広報・PRにSNS媒体を用いる際の注意点

最後に、SNS媒体を広報・PRに用いる際の注意点やポイントを、ご紹介していきます。これから解説する項目を踏まえ、効果的な活用を目指しましょう。

メインユーザーの把握

最も重要な事は、SNS媒体のメインユーザーの把握です。SNS媒体には、それぞれに得意とする世代やジャンルが存在します。また、国内で頻繁に使用されている媒体であっても、海外では無名という媒体も存在するため、そういった事情の適切な把握は必要不可欠です。仮に、海外へ向けた情報発信を視野に入れる場合は、LINEやTwitterではなく、Facebookが適しています。LINEは、国内ナンバーワンシェア率を誇っていますが、使用されているのは主にアジア圏です。活用する媒体の特徴を正しく把握し、自社消費者層に適した媒体を選択していきましょう。

有益な情報発信

SNS媒体を活用する場合、企業にとって発信したい内容だけを発信するのではなく、消費者にとって有益な情報を発信していきましょう。なぜなら、SNS媒体には選択権が存在するからです。1消費者が企業のフォロワーになったからといって、それが永続的に続くとは限りません。有益だと感じられない情報ばかりが発信されていれば、フォロワーを解除されることもありますし、情報を一切見ないこともあるのです。また、SNS媒体を活用することにより、消費者の二次使用である拡散も期待できますが、有益ではない情報は、誰も積極的に拡散してくれません。特徴の見られない情報も、同様です。消費者が自ら積極的に発信したいと思えるような、良質な情報を発信していきましょう。

主観・客観

広報・PRは、主観と客観のバランスが重要です。主観である企業のメッセージばかりを伝えてしまうと、情報の信頼度が低下してしまいます。一方的な情報発信と、捉えられてしまうためです。一方、客観的過ぎる情報は信頼度が高い反面、情報のコントロールが難しく、企業が意図しない方向へ捉えられてしまう可能性もあります。SNS媒体での情報発信は、1度世に出てしまうと、完全に消し去ったり、否定することが難しいため、発信する主観・客観のバランスは非常に重要となるのです。

発信力

SNS媒体を活用する際は、発信力を身に着けておく必要があります。つまり、フォロワー数や登録者数の増加です。公式アカウントを運用していても、情報の届け先であるフォロワーが存在しなければ、運用コストばかりが無駄にかかってしまいます。しかし、発信力のない公式アカウントは、少なくありません。大企業であっても、1万人未満という場合も、多々存在するのです。フォロワーが増えるまで、広報・PR活動を一切行わないわけにもいきませんし、間接業務にばかり注力していることもできません。そこで、SNS媒体の運用と並行し、発信力を持った人材の活用を行いましょう。既に発信力を持っている、インフルエンサーを起用する方法です。公式アカウントの活性化にも繋がりますし、発信力を身に着けるまでの時間を効果的に活用することができます。

SNS媒体の利点を大いに活用し優れた広報・PR活動を実施していこう!

SNS媒体は、正しく活用することにより、多くのメリットを得ることができます。広報・PRという繊細な業務であっても、SNS媒体の柔軟性や機能性により、十分な役割を果たすことが可能なのです。SNS媒体を活用する際は、機能や特徴を熟知することはもちろん、インフルエンサーの選択にも注力していきましょう。トリドリマーケティングなど、優れたマッチングプラットフォームを活用し、効果的なマーケティングを実施してみてください。