D2Cのマーケティングにインフルエンサーを起用するメリットと成功事例

D2Cはインフルエンサーマーケティングで効率的に行おう

取引形態を表す用語としてB2C(B to C)やB2B(B to B)という用語はよく知られています。経済学を少し学んだことがある人であれば、それぞれ具体的にどのような業種が含まれるのかイメージすることも難しくはないでしょう。

しかし、現在新たな取引形態として「D2C(D to C)」という取引形態が生まれています。このD2Cはコストパフォーマンスが良かったり顧客の意見を取り込みやすいというメリットがある一方で、まだまだ新しい取引形態であるがゆえに消費者へのプロモーション方法などが確立されておらず、ベネフィットを生み出すために苦戦している企業も少なくはありません。

D2Cとはどのような取引形態なのか、混同されがちなB2Cとの違いや注目を集め始めている理由、そしてメリット・デメリットや実際に活用している企業の事例などを通してD2Cに対する基本的な知識を学んでいきましょう。

D2Cとは

まず、D2Cとはどのような取引形態なのか見ていきましょう。D2Cとは、そもそも「Direct to Consumer」の略です。インターネットを介して消費者に対して直接的に商品を販売する取引形態だとされ、2010年頃からアメリカで提唱されている新しいビジネスモデルの一つだと言われています。消費者に対してインターネットの力を使いながら直接商品を届けることがD2Cの定義となるため、自社の商品やサービスを販売するECサイトなどの独自チャンネルを構築しなければなりません。

もちろんこういった取引形態は、アメリカで提唱されるよりも以前からオフィシャルショップなどの名前で存在はしていました。実際に2010年より以前に特定の企業のオフィシャルショップなどを利用したことがある人も少なくはないでしょう。しかしながら、2010年頃に提唱されるまではそれほど注目を集めることがない概念でした。それが提唱されたことで多くの人に注目されるようになり、さらに時を経て近年爆発的に増えていることから改めて「D2C」という存在が注目されていると言われています。

D2Cは自社が運用するECサイトなどを介して消費者に商品やサービスを届けるため、当然ながらAmazonや楽天市場といったサイトは経由しません。そのため、代表的な例でいえば自社独自のポイントサービスを駆使して顧客の囲い込みを行えるなど、競合他社とは違う時期に違う内容でサービスを展開することもしやすく、顧客に対して存在感をアピールしやすいと言われています。このようにECサイトを駆使して商品を届けるという手法は単なる通販と混同されがちですが、D2Cはブランドイメージを強調してECサイトやサービス内容も非常に凝っているという点で違いがあると言われています。

B2Cとの違い

単なる通販と混同されることも多いD2Cですが、実はD2Cは通販だけではなくB2Cと混同されることもある取引形態です。では、D2CとB2Cにはどのような違いがあるのでしょうか。

D2Cが「Direct to Consumer」の略であることは先ほど解説しましたが、対するB2Cは「Business to Consumer」の略語です。このB2Cは「企業が消費者に直接ものを届ける」ということを意味する言葉ですが、一般的には小売店や飲食業といったようにリアルな世界での取引形態を意味する言葉です。たとえばドラッグストアはB2Cの取引業態として有名な小売店ですが、そのドラッグストアにおいてメーカーの責任者が直接的に消費者に対して商品を手渡しするわけではありません。すなわちB2Cは直接消費者に商品を届けるような意味を持つ言葉ですが、企業と消費者の間に特定の企業に属さない小売店を挟んでいるという特徴があるのです。

その点、D2Cはそうした小売店の存在が介入することはありません。さらに、市場での買い付けのようにリアルでの買い物はD2Cの定義には含まれていません。D2Cの場合も直接企業から消費者に対してアプローチを行うという点ではB2Cと同じですが、D2Cはあくまでインターネットを介した取引形態であるということに違いがあるのです。

D2Cが注目されている三つの理由

2010年に提唱されて以来、様々な場面で注目を集めているのがD2Cという業態です。ですが、なぜD2Cはそこまで注目されているのでしょうか。ここでは、それぞれ三つの理由を詳しく解説していきましょう。

①デジタルネイティブ世代の台頭

デジタルネイティブ世代とは、2001年頃から提唱されている考え方です。学生時代からパソコンや携帯電話・スマートフォンを通してインターネットを利用することが当然となっている世代であり、日本では1980年前後に生まれた世代が該当すると言われています。しかし、実際は1980年頃に生まれた世代であっても幼少期から家庭にパソコンがあった人は少なくなく、実際は2000年前後に生まれた人たちの方がデジタルネイティブ世代として認識されることが多いようです。実際、2001年頃に提唱された考え方であるものの多くの人に認識されるようになったのは2010年頃であり、パソコンはもちろんスマートフォンの普及によってさらにデジタルネイティブ世代が爆発的に増えていると言われています。

このデジタルネイティブ世代の特徴として、商品やサービスを購入する際に決断するまでの速度が非常に早いと言われています。インターネットの影響で普段から身の回りに情報が溢れているため、その情報を取捨選択することにより普段から無意識のうちに買うものを吟味しているのです。そのため、いざ購入段階に達した際には最初から自分の欲しいものが明確に決まっているため、Amazonや楽天市場といった大手通販サイトではなく自分自身のお気に入りの企業が構築しているブランドサイトをよく利用する傾向にあります。

そのように特定のブランドに固執して商品を購入する人たちは以前は少数派でしたが、現在は2010年前後に生まれたデジタルネイティブ世代が主力の消費者層となっている業界も少なくはありません。そのためブランドサイトの構築が必須であるD2Cへの注目度が大きく高まり、D2Cを成功させるためにはデジタルネイティブ世代である若年層への訴求力が非常に大切であると言われています。

②サプライチェーンの進化

D2Cが注目されている背景は、単に若者を中心とした消費者の消費行動の変化だけではありません。原材料や部品の調達、あるいは製造や在庫の管理、配送や販売といった一連の供給活動を担うサプライチェーンの進化もD2Cが存在感を増している原因の一つだと言われています。

特に、原材料や部品の調達といった製造に至るまでのコストの削減が可能になったことはD2Cが注目を集めるための大きな要因といっても良いでしょう。現在は、以前と比べて小ロットでも比較的安価での製造が可能になっています。そのため潤沢な資金を持つ大企業に限らず、小さなブランドでも活躍しやすい状況が出来上がっているのです。すなわち、ECサイトを構築して消費者に対するプロモーション活動をしっかり行うことさえできれば、少ない予算しか持たない個人であってもD2Cの発信側になることも不可能ではありません。

さらに、最近ではサプライチェーンの進化によって小ロットの安価な製造が可能になっただけではなく、クラウドファンディングなどによる個人の資金調達の方法も多様化しています。以前までは自己資本金に頼るしかなかった個人も、商品やサービスの内容を一部公開することによりクラウドファンディングによって資金を調達し、大規模な製造を始めることもできるでしょう。こうした新たなシステムによって、今後ますますD2Cは今以上に注目を集めていくことが予想されます。

③SNSの普及

D2Cが注目を集めている背景として最も大きな理由は、デジタルネイティブ世代の台頭やサプライチェーンの進化だけではなくSNSの普及だと言われています。SNSが普及したことにより、以前よりも企業が消費者に対してダイレクトにアプローチができるようになりました。以前は多額の予算を用意してテレビや雑誌などに広告出稿することが認知度を高めるための一般的な方法でしたが、基本的に無料で活用できるSNSが普及してからは企業自身が運用するSNSにより、以前よりもクリティカルなターゲット層に対するプロモーション活動を効率的に行えるようになったのです。

実際、D2Cの概念が提唱されたのは2010年ですが、SNSマーケティングに積極的に活用される各SNSのサービス開始時期を見てみるとFacebookが2004年(日本への上陸は2008年)、Instagramが2010年(日本での普及は2014年)、また厳密ではSNSではないもののTwitterは2006年(日本語版のリリースは2008年)と、それぞれD2Cの提唱に前後してサービスが開始され、普及されていったことが分かります。

このようなSNSの普及によって企業は以前よりも消費者との接点も増やすことができるようになりました。SNSが普及する以前はテレビのCMや企業の公式サイトからの一方的な情報発信に留まっていましたが、SNSによって双方向のコミュニケーションが取りやすくなることによって、接点が増えただけではなく親しみやすさをアピールすることも容易になりました。親しみやすさをアピールすることで消費者からの質問に答えやすくなり利便性が高まっただけではなく、消費者のエンゲージメントを高めることによりますます消費者の囲い込みもしやすくなりました。さらに各SNSの広告出稿などの機能を使うことで、より高いインサイトを秘めている消費者へのアプローチが可能になったことも、D2Cが注目される理由としては十分でしょう。

D2Cマーケティングを行うメリット・デメリット

新たなビジネスモデルであるD2Cは、企業と消費者間の接点を増やすことによりエンゲージメントを高めて消費者に対してきめ細かやなサービスを可能にします。しかしながら、D2Cに含まれているのはメリットだけではありません。どのようなメリットとデメリットがあるのか、それぞれ詳しく見ていきましょう。

【メリット】仲介業者がいない分のコストを削減できる

D2CはAmazonや楽天市場といった通販サイトに登録する必要はなく、企業自身で独自のECサイトを運用します。そのため、ECサイトを運用する必要はあるものの通販サイトといった仲介業者を介さないためコストの削減が期待できます。

有名な仲介業者を利用することで多くの人に対して商品やサービスの存在を知ってもらうことが可能になるものの、登録にはコストがかかってしまうため中小企業やベンチャー企業の場合は登録自体が不可能な場合も少なくはありません。しかしながら、独自でECサイトを運用することができればそうしたコストが削減できるため、多くの企業がD2Cに参入できるだけではなく利益率を高めることも可能になるでしょう。

【メリット】独自のサービスをPRできる

独自のECサイトを運用することによって仲介業者に支払うコストを削減できれば、その分を消費者への還元に回して消費者からのエンゲージメントを高める施策を行うこともできるでしょう。多くのECサイトでは既にポイント還元などが行われていますが、それ以外にもそもそもの商品の値段を下げたりクーポンを頻繁に発行したりするなどの施策も可能になります。

さらに、D2CではECサイトを構築し終えた段階から自分たちで公式サイトやSNSを利用しつつ告知を行う必要があります。必然的にプロモーション活動の大部分を企業が担うことになるので、独自性の高いプロモーション活動を行うことが可能になるでしょう。すなわち競合他社と大きく差別化することで、自分たちの存在感をアピールできるのです。

【メリット】需要に応じた顧客データを入手可能

企業自身がECサイトを運用することは、コストの削減や独自のプロモーション活動だけに役立つわけではありません。ECサイトを利用するためには会員情報の入力が必須になっていることも少なくはありませんが、その情報入力の段階で企業が消費者の知りたい情報を聞くことも可能なのです。

単に商品を発送するだけであれば、住所と名前と電話番号だけを登録してもらうだけで良いでしょう。しかしながら、今後のPDCAサイクルを回す上で年齢や普段使っている競合他社の価格帯など、価値ある情報を意図的に入手することができるのです。

Amazonや楽天市場といった通販サイトを活用していると、そうした独自の情報を企業が入手することはできません。しかしECサイトを運用することで、今までよりも深く消費者の分析をすることが可能になるのです。もちろん、今までもポイントカード発行時の登録情報などで企業がある程度の情報を入手することは可能でしたが、ECサイトを運用すればさらに質が高い情報を入手し、今後の市場分析に役立てることもできるようになるでしょう。

【メリット】コミュニケーションが取りやすくなる

SNSの普及が進むにつれてD2Cへの注目度が高まっていることからも分かる通り、D2Cマーケティングを行う際にはSNSを活用することは必要不可欠です。そのようにSNSをしっかり活用することにより、企業は以前よりも消費者にとって身近な存在になることができるでしょう。

SNSはプロフィール画像やヘッダー画像、自己紹介文など投稿以外にも企業ブランドが世界観を伝える場所は多く存在しています。そうした部分にこだわりを発揮することによって、ブランドの世界観に惹かれる熱狂的なファンを多く生み出すことができるようになります。

もちろん、そのように一方的に情報を発信するだけではなく双方向のコミュニケーションが取れるのもSNSを利用する魅力の一つです。ファンが多いブランドの場合、全てのファンからのコメントに対して返信をすることは不可能でしょう。しかしながら返信する期間を設けたり、あるいはファンからの要望をSNS運用に取り入れることによって消費者のエンゲージメントを高めることが可能です。エンゲージメントが高まった消費者は単なる消費者ではなく、競合他社に目移りすることがない熱狂的な顧客となります。そうすると、企業としても売上が安定しやすくなるため今後の計画が立てやすくなるといった企業運営の上での大きなメリットを得られるようになるでしょう。

【メリット】価格競争を避けやすい

D2Cによって得られるメリットは、単にコストを削減して消費者のエンゲージメントを高めれられるといったことではありません。実はD2Cのために独自のECサイトを構築することによって、競合他社との価格競争を避けやすくなるといったメリットもあるのです。たとえばショッピングモールなどに出店していると、ショッピングモールの意図に合わせてシーズンごとのセールを開催しなければならなくなります。そのような実店舗を持っていなくても、Amazonや楽天市場のように通販サイトを利用することでタイムセールなどによる不本意な値下げを要求され、競合他社とセールの時期を合わせなければならなくなることもあるでしょう。

もちろん、独自のECサイトを運用している場合でもセールを開催することによって消費者のエンゲージメントを高める効果は期待できます。しかしながら、そもそもECサイトをわざわざ選択して利用している消費者の場合、ブランド自体に強いこだわりを持っているケースが多いので、不本意なセールに便乗する必要はそれほどありません。競合他社と時期をずらしてセールを行うことで、より選ばれる企業になることも可能です。

企業にとって、価格競争を避けられるということは非常に大きなメリットであることは説明するまでもないでしょう。闇雲にセールを開催して消費者を集めることをよりも、効果的な時期を狙ってセールを開催することで消費者をさらに強固に囲い込むことが可能になるのです。

【デメリット】初期投資にコストがかかる

企業にとって非常にメリットの多いD2Cですが、残念ながらデメリットも存在しています。その最たるものとしては、初期投資にコストがかかるという点でしょう。D2Cは確かに、一度ECサイトを構築して原材料の調達や製造、販売といった一連の流れを作ることができれば非常にコスパの良い取引形態です。しかしながら、ECサイトの構築自体に技術的なコストがかかることはもちろん、原材料の調達や配送といった独自の人脈を持たない企業の場合は初期投資が膨大になってしまう恐れがあります。

既に知名度の高い大企業がD2Cを開始する場合はメリットだけを享受することができますが、中小企業やベンチャー企業の場合は仕組み作りの段階で企画が頓挫してしまうことも珍しくはありません。

さらに、企業独自でECサイトを構築することで消費者に世界観を伝えることができるのがD2Cの大きなメリットではあるものの、あまりにも独自のECサイトを構築しすぎてしまうと他のECサイトと比べて圧倒的に使いづらく利便性を下げてしまうでしょう。さらに今後のPDCAサイクルを考えて多くの個人情報を登録してほしいと考えても、入力項目が多くなると消費者が面倒に感じてしまうだけではなく、不信感を抱いてECサイトを利用しなくなってしまう恐れがあります。しかしながら、あまりにも平凡なECサイトを作っても、そもそも独自性がないため目立たずに存在が認知されない恐れもあります。こうした匙加減の部分も含め、D2Cを行うためには企画段階から大きなコストがかかってしまうことは避けられません。

【デメリット】知名度が上がりづらい

さらに、D2Cを行う上ではそもそも最初から高い知名度を持っている企業ではないと認知されることがないというデメリットもあります。既に多くの熱狂的な顧客を抱えている企業の場合は、D2Cを開始することでコストの削減などを実現することもできるでしょう。しかし、たとえば今から法人化する企業の場合は知名度が上がらないことに苦戦してしまう可能性が高くなります。Amazonや楽天市場に出品することによって競合他社の商品と一緒に表示されることがあっても、独自のECサイトを構築した場合はそもそもそこに集客しなければなりません。

ECサイトの知名度を高める方法としては、SNSの広告出稿を行ったりSNSアカウントでSNSキャンペーンを開催する、インフルエンサーを起用して周知してもらうなどマーケティング戦略を立案しなければならないでしょう。知名度を高めるためにそうした手間がかかってしまうのはもちろん、広告出稿の場合もSNSキャンペーンやインフルエンサーの起用の場合も、参入したい市場のセグメント化やターゲティングといった精度の高い分析が必要になってきます。そうした準備をECサイトの構築や企画と同時進行で行わなければならないのも負担になってしまいがちです。

【デメリット】消費者へのプロモーションが難しい

D2Cはインターネット上を介して企業が消費者に対して直接商品やサービスを届ける取引形態です。そのため、必然的に試着や試食といった行為がなく全てオンラインで完結してしまいます。ITサービスの場合、実際に使用した状態の動画をECサイト上に掲載したり、あるいは詳しく説明したりすることでそれほど大きなデメリットにはなりません。あるいは、時間制限を作り無料トライアルの期間を設けることができれば十分なプロモーション活動ができるでしょう。

しかし、その他の業界に関していえばD2Cは非常にプロモーション活動が難しくなってしまいます。特にファッション業界はD2Cを採用している企業が多いですが、試着できないことによって大きなデメリットを被っていると言われています。実際、服を買う場合はサイズだけではなく、着心地を試着によって確かめるという人も多いでしょう。試着室に入らなくても、鏡の前で服を合わせて見て自分の雰囲気に合うかチェックするという人も少なくはありません。しかし、D2CではそうしたことができないためECサイトで商品をチェックする段階まで来ても購入に至らないという消費者も増えてしまうのです。

もちろん、そうした消費者の行動に着目して期間内であれば無料で行える返品制度を整えて対策しているD2Cブランドも少なくはありません。しかしながら、消費者にとっては届いた商品を梱包し直して送り返すということ自体を手間に感じてしまいがちです。そのため、知っているブランドであればECサイトで購入するものの、購入したことのない新しいブランドの場合はたとえ返品が無料であっても利用したがらない消費者も多く、ファッション業界におけるD2Cブランドの大きな課題となっています。

D2Cにインフルエンサーを活用している事例5選

デメリットも存在しているものの、一度軌道に乗せることができれば従来までのAmazonや楽天市場といった通販サイトに頼る必要がなく、独自のチャンネルで低コストを実現できるのがD2Cのメリットです。そのため、D2Cの形態に挑戦してインフルエンサーを起用することで知名度を高め成功を収めている企業も少なくはありません。

では、実際にどのようなD2Cブランドがインフルエンサーを起用して成功しているのでしょうか。ここではD2Cを学ぶ際に覚えておきたい五つの事例を紹介していきます。

EVERLANE

 

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EVERLANEはアメリカのサンフランシスコにあるアパレルブランドです。D2Cが提唱された2010年に発足し、当初は男性向けのTシャツしか扱っていないブランドでしたが、その後は徐々に消費者から注目されることによりジャンルを拡大して一大ブランドへと成長しました。先ほど紹介したようにD2Cにおけるファッション業界は試着ができないことが大きなデメリットになっていますが、EVERLANEはそのデメリットを克服するためにショールーミング専門の店舗も設置するなど消費者の利便性の向上を第一に考えているブランドです。

EVERLANEは主にSNSを活用して自社ブランドの魅力を紹介していますが、そこでは企業が隠しがちな原価などの情報も公表し消費者に対する誠実さをアピールしています。競合他社との違いを分かりやすく解説するだけではなく、各種投稿に対する消費者のコメントにも丁寧に返信することにより、消費者の疑問を解消しエンゲージメントも高めているブランドだといえるでしょう。

インフルエンサーとしては、セレブの中でも特に人気が高いヒラリー・ダフさんを起用しています。Tシャツを販売することから始まり、原価を公表するなどプチプラファッションのファンが多かったEVERLANEですが、インフルエンサーとして彼女を起用したことにより現在ではプチプラファッションを好む人以外にもターゲットを広げ多くの人に愛されるブランドへと成長しています。顧客に対する真摯な対応はブランド発足当時から変わらないため、そうした点も支持されています。

Cat & Parfum

 

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インスタ映えする商品を多く販売していることでも知られているWAYLLYのプロデューサー兼取締役の三浦孝太さんと、Cat & Parfumでデザイナーとして活躍している天間香奈枝さんがコラボしたSNS発祥のブランドがCat & Parfumです。当初は三浦さんやWAYLLYのプロモーションを行うためにインフルエンサーを探していましたが、そこでカナエさんと出会ったことがきっかけとなり誕生しました。

当時、カナエさんは自身のInstagramで留学先であるカルフォルニアの情報を発信しながらハンドメイド作品を販売する活動を個なっていましたが、三浦さんと出会いWAYLLYのインフルエンサーとして活動することでCat & Parfumの生産やプロモーション活動をバックアップしてもらえるということになり業務提携が開始したと言われています。

Cat & Parfumは、カナエさん自身がデザインして作成している商品を販売するブランドです。また、インフルエンサーとしてカナエさん自身が活動することにより商品の特徴や魅力、世界観をクリティカルに消費者に伝えることが可能になっています。企業がインフルエンサーマーケティングを行う際にはターゲットとなる消費者を多くファン層に抱えるインフルエンサーを起用することが多いですが、Cat & Parfumでは敢えてモデルを起用しないことにより、デザイナー自身が写真のアングルや着こなしの方法といったモデルに伝えづらい細かな部分までこだわるSNS投稿が可能となっています。生産から広告、販売に至るまでデザイナーのこだわりが入るという、まさにD2Cの理想的なスタイルを叶えているのがCat & Parfumだと言われています。

Youth Loser

 

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インフルエンサーのkeiさんが手がけて自身で発足されたファッションブランドがYouth Loserです。ストリート系のファッションが多く、keiさん自身の出生年である「1997」が商品としてデザインされていることから1997年前後に生まれた世代から強く支持されています。

Youth Loserも、先ほど紹介したCat & Parfumと同じようにインフルエンサー自身が手がけているブランドのため商品のデザインはもちろん、広告などのプロモーション活用に至るまで強いこだわりが発揮されています。サプライチェーンの全ての段階において一貫したブランドの世界観が伝わってくるのも魅力の一つだと言えるでしょう。

Instagram上で商品を紹介して販売しているだけではなく、公式HPでもオンラインショッピングを楽しむことが可能です。その公式HPにアクセスしてみると分かりますが、同業他社のECサイトとは違いデザインが非常にシンプルでオンラインショップを使い慣れていない人は戸惑ってしまうことも少なくはありません。しかしながら、そもそもYouth Loserはデジタルネイティブ世代をターゲットとしているブランドですので、そうした使いづらくても洗練されたデザインもブランドの世界観を消費者に伝えることに一役買っていると言えるでしょう。

mellowneon

 

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mellowneonはInstagram発のファッションブランドとしても有名なブランドです。女性向けの動画をプロデュースするPATRAが運営していて、実店舗を持たずにオンライン販売だけに特化することで「使いたい人だけに届ける」ことをコンセプトとしています。まさにD2Cの取引形態の定番例だといえるでしょう。

mellowneonでは若い女性が好むヴィンテージファッションと韓国系のファッションを中心に、「インスタ映えすること」を前提として商品を展開しています。インスタ映えする商品をInstagramで展開することにより、消費者の注目を集めることは言うまでもありません。さらにmellowneonはインフルエンサーを起用してInstagram上で集客を行っているだけではなく、mellowneonをプロデュースしているPATRA内でも大きく取り上げていることもあり、普段からInstagramを愛用しているユーザー層以外からも認知度を高めているファッションブランドの一つです。

picki

 

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最後に紹介するpickiの事例は、新しいビジネスモデルであるD2Cの中でも最先端のモデルとして覚えておいた方が良いでしょう。D2Cはここまで紹介してきた事例からも分かる通り、インフルエンサー自身がアパレルブランドやコスメブランドなど自身のブランドを立ち上げて展開していくのが主流です。しかしながら、pickiは特定のインフルエンサーが開設した会社ではありません。pickiは、自身がD2Cブランドとなるのではなく将来有望なインフルエンサーをバックアップすることでD2Cブランドの開設に協力している会社です。先ほど紹介したmellowneonの事例におけるPATRAの立ち位置に似ていますが、pickiは複数のD2Cブランドを手がけていることが特徴的です。

たとえば、2019年待つにはバチェラーのシーズン3に出演して注目を集めた中川ゆりさんを始めとして、田島ひかるさん、佐々木ののかさん、Rinkarinさん、annaさんなど五名の人気インフルエンサーのブランド設立をバックアップしました。五名のブランドはどれも独特の魅力を持っていて、例を挙げれば中川さんがプロデュースしているbpm150というブランドは名画のモナ・リザを活用したデザインなど既製品とは少し違った世界観を構築して発信しています。

D2Cは冒頭で解説した通り、本来は原材料の調達から企画や広告、販売に至るまで全てを個人のインフルエンサーあるいは一つの企業で行うことが本来の業務形態です。しかしながら、現実的に考えると人脈や技術、予算といった問題で実現できる人はそれほど多くないでしょう。そのため最近ではpickiのようにインフルエンサーを支援してD2Cブランドを開設することにより、自身が支援したインフルエンサーのブランドの知名度を高めて収益を得る企業も増えてきています。D2C自体が新しいビジネスモデルのため、今後もこのpickiのように今までとは違う業態で活躍する企業は増えてくるでしょう。企業としては自身でECサイトを開設することも大切ですが、このようにインフルエンサーを支援することでもチャンスを得られるのでこうした動きにも着目しておく必要があります。

独特な世界観が魅力的なD2Cブランドはインフルエンサーを活用して知名度をあげよう

D2Cブランドは他の業務形態とは違い、デザイナーやインフルエンサーの意見が色濃く反映されるのが特徴です。そのため、必然的に競合他社とは違う独特な世界観を持つブランドが多くなるでしょう。そのため、インフルエンサーを起用する際にも起用するインフルエンサーを慎重に選定しなければなりません。

世界観を正確に消費者に伝えるインフルエンサーの起用を検討している場合は、ぜひトリドリマーケティングにご相談ください。ブランドの世界観を大切にしながらも、ターゲット層を多く抱えた最適なインフルエンサーを紹介させていただきます。